【スタッフブログVol.51】水難救助にもニーズあり水中ドローン!!

みなさまこんにちは
株式会社スペースワン ドローン事業部”ドタバタ劇場”で御馴染みのOTY(オーテヤマ)です。
私が水中ドローンの業務をさせていただいた当初から水難救助に水中ドローンを使えないか?導入したい等のお声はずーーっと頂いていて御相談やデモ、導入いただけた消防本部様などの人材育成のための講習なども対応させていただきました。


まず、導入をされる・検討される所轄の方々からの導入理由としてはご自身たちの任務である「水難救助への活用」なのですが、レスキューダイバーの方々は通報を受けてから現地に到着してもすぐに潜水ができない。つまるところ、現場についてやること
①現状の確認・情報収集
②隊長の作戦検討、水域の安全確認
③安全確認を行ったうえで作戦伝達(ブリーフィング)
④潜水捜索開始
という段取り例がある聞きます。そのためレスキューダイバーである隊員の方々にとっては、要救助者がいるにもかかわらず人間が潜るまでに時間がかかることにジレンマを感じているそうです。

そんな中、検討・導入を推進されているのが「水中ドローン」なのです。

実際に私が導入訓練を対応させていただいた隊員の活用方針を伺うと
現場に到着し、ダイバーよりも先行して水中ドローン探索チームが水域の捜索を開始する。
水中ドローンが要救助者を先に発見できれば、ダイバーはテザーケーブルをたどり最短距離で要救助者にたどり着く事ができるという手法が有効とも仰っておりました。
ツールは使い方を考える事で効率化や危険性低減にもつなげることができます。

そうした背景から令和5年3月27日付の消防庁・救急課長から各都道府県消防防災主管部長へコチラのような通知が発せられました。
リンク


要約をしますと

水中ドローンの整備推進について(消防庁からの通知)
背景:
湖沼、河川、沿岸部での水難事故が増加傾向にあるため、広範囲の捜索が必要な状況が多く発生。

遠隔操作可能な水中ドローンは、波や潮位の影響を受けやすい地域での捜索活動に効果的。

現状:
令和4年4月時点で、全国の消防本部のうち73本部(約10%)が水中ドローンを活用している。

地方財政措置(緊急防災・減災事業債の対象条件):
必須要件(標準的に備えるべき機能):

遠隔操作が可能であること(有線含む)。
動画撮影が可能なカメラを搭載し、その動画が現場で有効活用できること。

任意要件(必要に応じて付加可能な機能):
音波探査機能。
水中ドローンの位置情報把握機能。
物件の収集や搬送機能。
撮影した画像・映像をリアルタイム伝送する機能など。

その他:
機体調達経費には、災害対応に有効な機材の整備や機能強化も含まれる。

特に、広範囲の捜索が必要な地域を管轄する消防本部では、積極的な導入が望まれる。

令和5年の中でも、この緊急防災・減災事業関の対象とするために多くのお問い合わせを頂きました。
実際、CHASING水中ドローンはこの通知記載される機能は全て網羅できます。(2025年1月時点本通知が有効であるかは所轄窓口へお問い合わせ願います)

 

韓国での活用実例(ニュース)

日本での実績については、残念ながら公開されている資料ありませんがCHASING本社が世界に共有したニュースと資料があります。
ニュース元:韓国 水中ドローンで要救助者を10分で発見
ニュース要約:韓国の慶尚北道消防本部は、2025年1月15日、浦項市の海岸で行方不明となった女性の捜索において、CHASING社の水中ドローン「M2 PRO MAX」とマルチビームソナー「Oculus」を活用し、わずか10分で発見しました。この迅速な捜索成功は、同消防本部が2024年12月に導入した最新の水中捜索装備によるもので、操作訓練を受けた隊員が効果的に機材を運用した結果です。これにより、従来の捜索方法と比べて時間と労力の大幅な削減が実現し、今後の水難救助活動における水中ドローンとソナー技術の有効性が示されました。

CHASING M2 PRO MAXを用いた水中捜索

マルチビームソナーで確認された要救助者

ショッキングな画像ではありますが、CHASING水中ドローンは製品の組み合わせを確立しておくことにより
迅速な水難救助が成功できたという事は日本の水中ドローンユーザーにとっても大きなニュースだと思います。

【使用された機材】
・CHASING M2 PRO MAX=>製品ページはコチラ
・陸上給電システム C-SPSS=>製品ページはコチラ
・CHASING コントロールコンソール(生産終了) ※代替機材としてWSRC=>製品ページはコチラ
・BluePrintSubsea Oculus M750d=>製品ページはコチラ

 

日本での活用可能性

韓国の成功事例は、CHASING製品が日本の水難救助でも大きな役割を果たせることを裏付けるような事例です。
水中ドローンを導入し、訓練も重ねるすることで、迅速な捜索と救助が可能になり、レスキューダイバーの負担軽減や効率向上に貢献します。


まとめ

CHASINGの水中ドローンは、消防庁の要件を満たし、水難救助活動を効率化するための強力なツールと考えています。
株式会社スペースワンは導入に向けたご相談(機器選定や人材育成等)をワンストップで実施できますのでお気軽にご相談ください!

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